ドローンにはカメラがついていて、フライト中は手元で映像をモニタリングしながら飛ばすことができます。

しかしこれを過信しすぎるのは禁物。

何故なら、モニタリングだけでは気付きにくいことが山ほどあるから。

そもそもモニタリングの映像は肉眼で見るより鮮明ではないし、基本的にカメラは広角レンズなので、細かい物や細い物には気がつかないことがあります。

日本のあちこちにある電線などは、遠目では気がつかないことが多いです。

またカメラは前方に向いているので、側面は見えていません。

ぶつかり防止機能も、ある程度面積のあるものでないと機能しないので、電線などには簡単にぶつかってしまいます。

こういう事態を避けるためには、

撮影前に事前に下見をして、撮影に支障が無いか確認しておく必要があります。

準備が物を言うのですね。

人口密集地では申請が必要

日本全国町と人口密集地で撮影するために申請が必要です。

どこでどのような機材で撮影するか。

その場所の管轄はどこの市か県か。

またドローンの飛ばせる高さは150mまでと決まっています。これを超える場合は空港の管制官と連絡を取って、飛行機やヘリコプターとぶつからないように空路を調整する必要が出て来ます。

人口密集地以外で飛ばす時も、

撮影中にドローンが飛んでいると通報されたりして、撮影を中断しなければいけない場面も想像されます。

これを避けるために事前に警察署へ届け出をしておく場合もあるとのこと。

やはり仕事でドローンを使うには、それなりの準備が必要ということですね。

ドローンの進化は早いし、お金がかかる。

年々ドローンは進化していて、

搭載するカメラもめちゃくちゃ早いサイクルで進化しています。

撮影機材と同じですが、年々進化を追って購入していかないといけません。

一台数十万、物によっては数百万になるドローンを、そう簡単には買い換えれません。

万一落下させたりして破損したら、

修理代も当然かかります。

撮影場所の下見だって、交通費は当然のことながら、その日は他の仕事は受けれないので、無料というわけにもいきません。

それまでにも仕事にするためには、それなりに練習しているはずですし、そこには、それなりの時間とお金がかかっています。

申請にも、なかなかに時間がかかることを考えれば、ドローンはある程度資金を用意しなければ、仕事として継続できないものだと考えています。

2017.04